外来生物ちゃんと管理しましょう

　タンポポもほとんど外来種なんですよね。たしか。国産のものは姿を消したとかいうニュースを見たことがあります。日本独自の生物がどんどん減ってきています。

　琵琶湖で釣られた外来魚を回収する滋賀県の駆除事業で、２０１０年度の回収量が２１・５トンに上り、前年度に続き、過去最高を更新した。企業・団体が社会貢献として参加する「外来魚駆除協力隊」の増加や、京阪神の子どもを対象にしたイベント開催が好結果を後押ししたという。
　県は在来魚保護のため、県琵琶湖レジャー利用適正化条例で釣り上げた外来魚の再放流を禁止し、回収用のボックスといけす計９５基を湖岸に設置している。回収量は前年を３・３トン上回り、事業がスタートした０３年度から比べると２倍以上に増えた。
　外来魚駆除協力隊は、企業・団体が県から釣りざおを無料で借り、自主的に釣り大会を開く取り組み。１０年度は前年度より約４５０人増え、事業所や青年会議所、ボーイスカウトなど延べ２０団体約１３００人が参加した。県琵琶湖レジャー対策室は「参加者が楽しめる社会貢献として口コミで広まった」と話す。
　小中学生が夏休み中の釣果を競う県の「びわこルールキッズ」は、前年度に引き続き京阪神にも参加を呼び掛けた。キッズ対象の釣り大会には延べ４００人が参加した。

ぐっと濃いロイヤラクチンのサプリ

　この物質を使って薬剤が開発されるようになり出回る日も近いかもしれません。肝機能を保護したり細胞を守り、コレステロールの代謝を良くしたりなどいい成分が含まれているそうです。

　蜜蜂の幼虫を女王蜂に成長させる物質は、働き蜂が分泌するロイヤルゼリーに含まれる「ロイヤラクチン」と呼ばれるたんぱく質であることが分かった。富山県立大工学部生物工学科の鎌倉昌樹講師（40）が発見し、24日付の英科学誌ネイチャー電子版に発表した。
　ロイヤルゼリーを与えられた幼虫だけが女王蜂になることは100年以上前から知られていたが、その機能を担う成分が初めて突き止められた。鎌倉講師は「蜜蜂を安定供給する飼育法の開発や、働き蜂が突然いなくなる蜂群崩壊症候群の解明に役立つのではないか」と話している。
　女王蜂は全て雌である働き蜂に比べて成長が早く、体格は1．5倍、寿命は20倍。女王蜂だけが産卵でき、1日に約2000個もの卵を産む。ロイヤラクチンは、哺乳類の肝臓に相当する脂肪体にある「上皮増殖因子受容体」（EGFR）に作用することで、これらの特徴を生じさせることも分かった。
　このうち産卵数については、EGFRを介し、頭部のアラタ体から「幼若ホルモン」の分泌が促進されて増加に至るという。

フクイとは異なるイグアノドン系の骨発見！

　また福井県で恐竜の骨の化石が発見されたそうです。福井は恐竜が住んでたなんて凄いですね。でも見に行くには遠すぎる。もうちょっと近場で化石見つからないかな。近くの県で発見された原人は嘘だったし。親指が特徴的なイグアノドン系の化石が日本にもあったなんてちょっとなんか嬉しい。

　福井県立恐竜博物館は２２日、同県勝山市北谷町の白亜紀前期（約１億２千万年前）の地層・手取層群北谷層で、イグアノドン類の恐竜の下あごの骨の化石が見つかったと発表した。同じ地層で見つかっているイグアノドン類のフクイサウルスと比べて形状が異なり、新種の可能性が高いとしている。

　昨夏の調査で発見。化石は下あごの左右一対で、右側は長さ２６センチ、高さ１２センチ、幅４．７センチ。左側は幅が３．７センチ。同一個体の恐竜の化石とみられる。歯槽はそれぞれ２１本分あり、計１５本の歯が残っていた。

　イグアノドン類は白亜紀の２足歩行の草食恐竜。化石にはイグアノドン類の特徴がみられるが、平成元～５年の調査で見つかったフクイサウルスと比べ、ほっそりとしている。

　東洋一特別館長は「同じ発掘現場で異なるイグアノドン類が確認されたのは日本で初めて。多様な恐竜が生息していたことを示す貴重な資料」と話している。化石は２３日～５月１０日に展示される。

インフルの再流行 もう５月なのにね

　私は東北地方ではないですがウチの近所ではインフルがまだ流行ってます。学級閉鎖もまだやってるらしいです。
　今流行ってるのはＢ型。これは大人にはうつりにくいってドクターが言ってたらしいです。免疫下がってるっぽいから注意しよう。

東北地方を中心にインフルエンザの患者が再び増え始め、この時期としては過去１０年で２番目に高い水準となっていることが、国立感染症研究所の調査で分かりました。

国立感染症研究所によりますと、１７日までの１週間に全国５０００の医療機関から報告されたインフルエンザの患者は、１か所当たり６．４２人と、前の週を０．０７人上回り、３週間ぶりに増加に転じました。患者は全国の２４の都道府県で前の週より増え、この時期としては過去１０年で２番目に高い水準だということです。特に増加が目立つのは東北地方で、１つの医療機関当たりの患者は、青森が８．４４人、山形が６．７９人、秋田が５．６９人と、前の週を１．１１人から２．３７人上回りました。岩手と宮城、それに福島の各県は、震災の影響で正確なデータを把握できない状態が続いていますが、同じように患者が増えている可能性があるとしています。検出されるウイルスはこれまで少なかったＢ型が半数を占め、患者が増える要因になっているとみられています。国立感染症研究所の安井良則主任研究官は「流行は大型連休明けごろまで続くとみられる。特に多くの人が集団で生活する被災地の避難所では、疲れなどから感染が広がりやすい状態になっているおそれがあるので、手洗いやマスクの着用などの対策を改めて徹底してほしい」と呼びかけています。

スギ・ヒノキ花粉が終息に近づいてきた

　今年は少し気になったかな。花粉。
　それほどひどくはないけど、大量発生する年は反応してしまいます。
　今年の花粉は薬とマスクで乗り切れた。夜も眠れたし。
　猫アレルギーは治ってないらしい。
　つい猫を抱っこしてしまいブツブツとくしゃみが止まらなくなった。

　環境省は22日、スギとヒノキの花粉飛散が5月中旬には終息するとした予測を発表した。地域別では、西日本から関東、北陸、東北地方の福島県までは5月上旬ごろ、同県より北は同中旬に終息する見通し。
　今年は飛散の開始時期が遅く、量も全国的に多かったことから、昨年と比べると終息の時期は2週間から1カ月程度遅くなる。特に多かった東海地方では、名古屋市のように総飛散量が昨年の40倍近くに達した地域もあった。　

これから３０年間くらいは予断を許さない地殻

　まだこれから大きな地殻変動が起こりそうなことをこの前テレビで見た。いろんな大学の先生や地震研究をやってる専門家がこれから大地震が起こる確率について１０年以内という意見が多かった。毎回、地響きが聞こえてくるたびに身構えてしまう。色んなプレートが日本に向かってきている説明をしていた。なんかそれを見ると日本が凹むというより盛り上がっていくように見えた気がした。自分が住んでる地域がめちゃめちゃ標高が高くなりそうな感じだった。

　東日本大震災で起きた地殻変動の影響で、首都圏の地盤に力が加わり、地震が起きやすい状態になっているとの解析結果を、東京大地震研究所のグループが２２日、発表した。
　解析結果は、大震災後に発生した地震の分布ともほぼ一致している。同研究所では、国の地震調査委員会が今後３０年間に７０％の確率で起きると予測しているマグニチュード７級の南関東の地震が誘発される可能性があるとして、注意を呼びかけている。
　同研究所の石辺岳男・特任研究員らは、首都圏で過去２４年間に起きた約３万の地震で破壊された領域が、大震災でどのような影響を受けたかを解析。地震が起きやすくなる力が働く領域は約１万７０００で、起きにくくなる領域の約７０００よりも多いことが分かった。震源が３０キロよりも浅い地震は静岡県東部から神奈川県西部で、３０キロよりも深い地震は茨城県南西部、東京湾北部で起きやすくなっていることが判明した。

バイオエネルギー村を作る

　発酵させて発生するバイオガスを燃やし電気と熱が生まれる。生物から自然に得られる自然界循環型のエネルギーですね。温暖化防止にも非常に有効です。このバイオマスエネルギーの消費量が年々少しずつですが高くなってきています。日本でもエコエコって言ってますがドイツみたいに行動しなきゃ。

ドイツでは、自然エネルギー源の最終エネルギー消費量に占める割合が、2000年には3.8％であったのが、2010年には11％に伸びている。電力分野だけを見れば、この割合は6.4％から17％にも増えている。こういったダイナミックな増産を根元で支えているのが、地域に密着して自然エネルギー事業を実現する会社や組合たちだ。熱や電気を自給する「バイオエネルギー村」も広がりつつある。

　南ドイツ、ボーデン湖地方で活動するソーラーコンプレックス株式会社も、そのようなエネルギーサービス会社である。2000年に20人の地域住民が、3.75万ユーロを出し合って設立した。目標は、2030年までに人口48万人の同地方の熱と電力を、自然エネルギーにより供給することだ。設備の計画、建設、運転までを一貫して手がけ、扱う技術は太陽光発電、水力、風力、バイオマス各種、地域暖房と幅広い。

年分配利回り5％の同社の株は、「エコロジー的に有意義で、長期的に価値を保てる投資」として、地域の住民や中小企業から人気を集めている。2010年には株主数は700に、株式資本は500万ユーロ（約6億円）に増えた。これまでの自然エネルギー事業への投資額は7000万ユーロ（約84億円）に上る。それらの設備は、一年で約6000世帯分の電力消費に相当する電気2200万ｋW時と、暖房・給湯用の熱2500万ｋW時を生産している。

「（2030年までのエネルギー自立は）技術的、経済的には可能です。一番大きな障害は人間の頭です」と、同社の経営者であるベニ・ミュラーさんは語る。

このソーラーコンプレックス社が力を入れているのが「バイオエネルギー村」の普及だ。バイオマスを中心とした自然エネルギー源により、熱と電気を自給する農村のことで、ドイツには56村ある。同社でもこれまでに５村を実現しており、毎年2村のペースで増やす計画だ。

その1つが人口430人、100世帯の暮らすマウエンハイム村。2006年にバイオエネルギー村になった。きっかけは村の二軒の農家が、副収入源としてバイオガス発電を始めようとしたことだ。

「計画の当初から発電の際に生じる廃熱をどう利用するか、ソーラーコンプレックス社に相談していました。そこからバイオエネルギー村を作ろうというプロジェクトに発展したのです」と、農家のエーリッヒ・ヘンニガーさんは語る。農家とソーラーコンプレックス社が協力して、住民と自治体を説得。エコロジカルなうえに、魅力的な熱料金に住民の心は動いた。バイオエネルギー村では、熱価格が灯油やガスと比べると10％以上安い上、20年間に渡り安定しているのだ。

村の端には、バイオガス・コージェネ（熱電併給設備）と木チップボイラー設備が設置された。家畜の糞尿やエネルギー作物を発酵させて得られるバイオガスを燃やすコージェネが、通年して電気と熱を生産する。熱需要の大きくなる暖房期には、これに加えて、間伐材や端材を燃やすチップボイラーを運転する。作られたお湯は、道路下に埋設された配管網を通じて各建物に供給され、暖房と給湯に用いられる。さらに、出力200ｋWの太陽光発電も設置された。

こうしてマウエンハイム村は、村の電力需要量の9倍の電気を生産し、固定価格買取制度を利用して売電。熱については自給できるようになった。地域のエネルギー源に切り替えることで、以前村で消費されていた年30万リットルの灯油に支払っていた金が、今では地域の林業や農業を潤している。そして村の世帯の1割が、ソーラーコンプレックス社の株主になった。

地域の自然エネルギー事業に参加すると、住民としても投資者としても得するモデルを提供し、成功するソーラーコンプレックス社。そもそもこういったビジネスが成立する背景には、ドイツの自然電力に対する優れた固定価格買取制度や、銀行による熱設備への低利子融資制度があることも忘れてはならない。